「学校はまだ怖い」抗うつ剤手放せない退職教員
神戸新聞NEXT 2019/11/16(土) 13:20配信
全国の公立小中学校などで、精神疾患を理由に休職する教員が後を絶たない。神戸市立東須磨小学校（同市須磨区）の教員間暴行・暴言問題では、被害を受けた男性教員（２５）が精神的に不安定になり、療養を余儀なくされているが、兵庫県内全体でも増加傾向にある。背景にはハラスメントを含む職場での人間関係のトラブルや業務過多があるとみられている。（末永陽子）
文部科学省の人事行政状況調査によると、兵庫県内で精神疾患を理由に休職した教員は、最もデータの新しい２０１７年度は９９人。１６年度から３７人増で、３年ぶりに増加した。１７年度の病気休職者２３２人のうち精神疾患は４２・７％を占めた。年代別の割合は３０代が３５・４％で最も高かった。
全国では１７年度、病気休職者７７９６人のうち精神疾患は６５・１％の５０７７人。１６年度から１８６人増えた。増加は４年ぶりだが、０７年度に４９９５人になって以降、５千人前後の高い水準で推移している。
兵庫県、神戸市を含む各自治体の教育委員会では、こうした休職者対象の職場復帰支援プログラムを用意。専門家によるカウンセリングや復帰前の「プレ出勤」などを盛り込んでいる。だが５０７７人のうち、１８年４月１日時点で復職していたのは１９９４人。休職を続けたのは２０６０人で、１０２３人は退職した。
精神疾患による休職の背景について、文科省の担当者は「業務過多や長時間労働に加え、職場の人間関係など複合的な原因がある」と指摘する。
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兵庫県内の中学校教員だった３０代男性は数年前、部活動の顧問や事務処理などで多忙を極める中、男性教頭から暴言などのパワハラを受けていた。
パワハラのきっかけは「よく覚えていない」。赴任直後から、座っている椅子を蹴られたり、宴席で「おもろいこと言われへんのか、あほ」と怒鳴られたりした。「職員室でも毎日のように、どつかれた」と振り返る。
見て見ぬふりだった同僚には相談できないまま、半年後、胃の不調から食欲不振に陥った。家族から「感情の起伏がなくなった」と心配され、初めて心療内科へ。「抑うつ状態」と診断され、休職後に退職した。
男性は「自分では覚えていないが、一時は周囲に死をほのめかしていたようだ。あのまま学校に残っていたら、どうなっていたか」と話す。
数か月前から塾の講師として働く。子どもを教える仕事にやりがいを感じながらも、「学校はまだ怖い」。通院は今も続き、抗うつ剤や睡眠薬が毎日手放せないという。