金・銀・銅など主要金属の価格が相次いで過去最高値を更新し、全世界の金属市場が熱くなっている。米国のイランに対する軍事介入の可能性が浮上し、米連邦準備制度（FRB）の独立性に対する疑心も重なり、投資家が安全資産に流れた結果だ。 フィナンシャルタイムズ（FT）によると、14日（現地時間）のロンドン金属取引所で金、銀、銅、錫の価格が過去最高値を更新した。この日の国際金価格は1オンスあたり4641ドルまで上昇した。金の価格は2年も経たないうちに倍近く上がった。今年初めも8％以上急騰し、上昇傾向が続いた。銀の価格もこの日一時6％上がり、最高値の92．24ドルとなった。 産業用金属もラリーに参加した。この数カ月間上昇してきた銅は1トンあたり1万3407ドル、錫は1トンあたり5万4760ドルと、それぞれ最高額を更新した。 市場ではこうした同時急騰を異例と評価する。カナダ大手銀行BMOのアナリスト、ヘレン・アモス氏は「状況があまりにも速く変わり、価格がすべての予測を超えている」とし「過去20年間、4種類の金属が同時に過去最高値を更新した前例はない」と話した。 こうした「金属ラリー」は世界的な危険状況に対する投資家の懸念が反映された結果だ。米国がベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領を逮捕したのに続き、トランプ大統領がイランで発生した大規模デモに軍事介入の可能性を警告した。さらに米連邦検察がパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長に対する捜査に入ったと伝えられ、FRBの独立性に対する不安感を強めた。 金・銀・銅の同時上昇は昨年も続いた。米国の関税政策など対外変数のため全般的に右肩上がりだった。韓国銀行（韓銀）ニューヨーク事務所のキム・ジヒョン課長は最近の報告書で、昨年、銀は148％、金は64．6％、銅は41．7％上昇したと明らかにした。 報告書はこうした価格急騰の背景に、関税政策などによるインフレ（物価上昇）長期化と米ドル資産に対する信頼の低下を挙げた。需給要因もある。電気自動車、新再生可能エネルギー、半導体など先端技術の拡散により銀と銅の産業需要が増えたが、地政学的リスクによる供給制約が重なり需給の不均衡が深まった。また金属上場指数ファンド（ETF）を通じて民間投資が増え、短期投機需要が流入した点も価格変動性を高める要因と見なした。 問題は資産価格の上昇が物価を引き上げるという点だ。クリスティアン・バウマイスターらの研究によると、銅の価格が1％上がる場合、1年以内に消費者物価が0．02％ポイント上昇すると分析された。キム課長は「銅のような産業用金属はほとんど中間財の性格で産業全般にわたって使用されるため、生産者物価を上昇させ、消費者物価に影響を及ぼす可能性がある」と指摘した。 さらに最近は米国や中国など主要国が核心金属を戦略資産と見なし、輸出統制をしたり備蓄量を増やしたりする流れも負担だ。米国は昨年11月、銀、銅、ウランなどを核心鉱物に指定し、対内外投資を始めた。中国は今年1月から銀に対してレアアース（希土類）に準ずる水準の輸出統制に入ると明らかにした。