カフカの小説『審判』で、主人公ヨーゼフ・Kは、ある朝突然逮捕される。罪状は告げられない。裁判官は見えない。彼は「なぜ裁かれているのか」を最後まで知らされないまま、処刑される。 これは不条理文学の古典だ。だが、もはや笑い飛ばせない時代が来ている。 2021年、米国のAI面接プラットフォーム、HireVue社は「表情分析」機能を廃止した。応募者の表情・声のトーン・語彙（ごい）をスコア化し、合否に関与させていたシステムだ。 廃止の理由は単純だった。「なぜ不合格なのか」を採用企業が説明できなかったからだ。判定は下るが、根拠は見えない。ヨーゼフ・Kの裁判は、21世紀の採用現場に実装されていた。 同じ技術が、日本の採用現場にも静かに浸透している。ROXX社（東京都新宿区）が提供する「ZキャリアAI面接官」は、応募者の表情・声を解析し、企業が設定した「理念キーワード」への合致度をスコアとして数値化する。 ZENKIGEN社（東京都千代田区）が手掛ける「harutaka」は、神戸大学との共同研究で蓄積した1500万件超の面接動画データを基盤に、表情や発話パターンの解析指標を可視化する。 DuDo社（東京都豊島区）が展開する「DuDo AI面接」は、AIアバターが「応募者の緊張を和らげ、本音を引き出す」ことを設計意図として明示する。 だが、改めて問わなければならない。その1500万件のデータに、過去の採用担当者の偏見が含まれていないと言い切れるのか。「理念キーワード」は誰が設定し、何を静かに排除しているか。「本音を引き出す」アバターは、候補者から何を引き出し、何を収集しているのか。