2月末以降、中東における米国・イスラエルとイランの緊張関係が激化する中で、その対立の火花は欧州諸国やトルコといった隣接する地域へと飛び火している。【和田大樹】 この混迷する情勢下で、突如として国際社会の注目を集めるようになった存在が「Ashab al-Yamin（アシャブ・アル＝ヤミーン）」、正式には「Harakat Ashab al-Yamin al-Islamia（HAYI）」と称される組織である。 このグループは、これまでの伝統的なテロ組織とは一線を画す特異な動きを見せており、国家の影がちらつくハイブリッド戦の新たな担い手として、欧州諸国の治安当局から極めて高い警戒感を持って注視されている。 Ashab al-Yaminという名称が公の場に現れたのは、2026年2月28日に開始された「Operation Epic Fury（エピック・フューリー作戦）」以降のことである。 それ以前の国際的なテロ組織リストや安全保障当局の監視データベースには、この組織に関する具体的な記録や活動実績はほとんど存在しなかった。この突如とした出現こそが、同組織の正体を読み解く上で最も重要な鍵となっている。 欧州の複数の情報機関や、米国の有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルなどによれば、Ashab al-Yaminはイランのインテリジェンス機関が自らの直接的な関与を隠蔽し、攻撃の否認可能性を確保するために創設したフロント組織、あるいは偽装名称である可能性が極めて高いと分析されている。 同組織が欧州で展開している活動の中心は、高度な軍事作戦というよりも、むしろ低コストで心理的影響力の大きい嫌がらせや破壊工作にある。2026年3月初旬から始まった一連の攻撃は、その狙いを象徴的に示している。 「目に見えない恐怖」 3月8日、ノルウェーのオスロにある米国大使館付近で即席爆発装置（IED）が爆発した事件を皮切りに、翌9日にはベルギーのリエージュでシナゴーグ（ユダヤ教礼拝所）を狙った爆発事件が発生した。 さらに、3月13日にはオランダのロッテルダムでシナゴーグへの放火、14日にはアムステルダムのユダヤ系学校付近での爆破事件が相次いで報告された。これらの事件において、Ashab al-YaminはSNSやテレグラムといったデジタルプラットフォームを駆使し、迅速に犯行声明を拡散させたのである。 こうした攻撃の連鎖は、単なる宗教的な憎悪に基づくものではなく、国家間の紛争を背景とした明確な戦略的意図に基づいていると考えられる。 特に注目すべきは、実行犯の構成とそのリクルート手法である。フランスのパリで計画されたバンク・オブ・アメリカに対する爆破未遂事件では、逮捕された実行犯の中に未成年者が含まれていたことが判明している。 彼らは高度な訓練を受けた工作員ではなく、SNSを通じてデジタル教育され、わずか500ユーロから1000ユーロ程度の金銭報酬を提示されて犯行に及んでいた。これは、イランやロシアが欧州で多用し始めている「犯罪の外部委託」という手法の典型例である。 思想的な忠誠心よりも金銭的な動機を持つ小規模な犯罪者や若者を「使い捨ての実行犯」として利用することで、首謀者側は自らの痕跡を消し去り、法的・外交的な追及を逃れることが可能となる。 英国のロンドンで3月23日に発生した事案も、この組織の論理を端的に象徴している。ユダヤ系の医療慈善団体である「ハツォラ」の拠点が襲撃され、4台の救急車が放火された。 この攻撃による死傷者は報告されていないが、ユダヤ系の緊急サービスという象徴的なソフトターゲットを狙うことで、欧州に住むユダヤ系コミュニティに対して「中東の紛争は対岸の火事ではなく、あなたたちの日常も戦域である」という心理的メッセージを送り込んだ。 さらに4月16日、Ashab al-Yaminはロンドンのイスラエル大使館に対し、放射性物質や発がん性物質を搭載したドローンで攻撃を行ったとの声明を発表した。 この主張自体の信憑性については、技術的検証において疑問視される部分もあったが、そのような「目に見えない恐怖」を煽ること自体が、彼らの目的とする心理戦の一環であったことは疑いようがない。 【欧州各国にとっての新たな課題】 また、活動の範囲は欧州圏内にとどまらず、トルコのイスタンブールにも及んでいる。4月7日、イスラエル領事館を標的とした「スウォーム（群れ）攻撃」が発生した。 これは、宗教的な動機を持つ人物と、前科のある兄弟という、背景の異なる複数の実行犯が同時に襲撃を試みるという複雑な形態をとっていた。 トルコ当局は彼らを拘束し、一部のメディアはイスラム国（IS）との関連を疑う報道を行ったが、事件が発生したタイミングや標的の選定は、欧州で続くAshab al-Yaminの活動サイクルと密接に一致していた。 このように、既存の過激派ネットワークの残党や犯罪者を混在させることで、誰が真の黒幕であるかの特定をさらに困難にさせる高度な偽装工作が行われている。 今日のAshab al-Yaminを支える要因はいくつか考えられる。まず第一の要因は、低レベルな工作の外部委託による「否認可能性」の確保である。 ロシアが欧州で展開しているハイブリッド工作と同様に、イランもまた自国の工作員を直接的な危険にさらすことを避けている。代わりに現地の末端犯罪者などを利用して「安価な恐怖」を量産する戦術を洗練させており、これによって国家としての関与を曖昧に保っている。 次に、こうした手法の背景にあるのが第二の要因である非対称性の追求だ。米国やイスラエルの本土を直接攻撃すれば、イラン政権に対して壊滅的な報復を招くリスクがある。 しかし、比較的警備の薄い欧州のシナゴーグや商業施設を帰属不明の集団が攻撃するのであれば、エスカレーションを抑制しつつ、相手側の社会的コストを効果的に増大させることができる。 そして第三に、これらを下支えしているのが、中東での戦争が国境を越えた動員を加速させているという点である。 国家支援型のプロキシ、金銭目的の犯罪者、さらにはネット上で過激化した個人という、本来であれば相容れないはずの異質な主体が、一つの紛争を契機に共通の標的へ向かってベクトルを合わせる多角的な脅威環境が形成されているのである 欧州各国にとって、Ashab al-Yaminの台頭は新たな課題を突きつけている。 【現代の紛争形態そのものを象徴する「現象」】 これまでのテロ対策は、主にサラフィー・ジハード主義者などによるテロの阻止に主眼が置かれてきたが、Ashab al-Yaminが体現する脅威は大規模な殺傷は伴わないかもしれないが、各地で散発的に発生する放火や爆発、そして実態のつかめない犯行声明は、社会や市民に新たな懸念や恐怖を与え、治安当局の労力、資源を分散・枯渇させる。 特に欧州には、イデオロギー的に親イラン的な支持基盤や、社会から疎外され過激化しやすい層、さらにはリクルートの対象となりやすい犯罪者ネットワークが広範に存在しており、これらがAshab al-Yaminのような組織にとっての活動を容易にする網として機能してしまっている。 かつてはヒズボラやハマスといった既知の組織が欧州での活動に関与してきたが、Ashab al-Yaminの出現以降、これらの組織は表立った活動を一時的に控えているように見える。 これは、新たな「HAYI」というブランドを前面に押し出すことで、既存組織への制裁や監視を回避しつつ、より実効的なグレーゾーン工作へ移行したことを示唆している。Ashab al-Yaminは、単一のテログループというよりも、現代の紛争形態そのものを象徴する「現象」であると定義できるかも知れない。