米国のイラン攻撃が迫っている兆候は事実上、少なくなかった。イラン近隣海域への空母追加配備、ヨルダン空軍基地への戦闘機布陣など2003年のイラク戦争以降で最大規模の火力をイラン周辺に展開したからだ。在イスラエル・レバノン米大使館の職員をあらかじめ撤収させたりもした。 にもかかわらず、トランプ大統領は作戦前日の先月27日まで煙幕戦術を使用した。この日午前、ホワイトハウスで記者らと会ったトランプ大統領はイラン攻撃の可能性について「そうなるかもしれず、そうならないかもしれない」とし「どうなるかは見守らなければいけない」と答えた。 ただ、暗示性の発言もあった。26日にスイス・ジュネーブで行われた3回目の核交渉について「我慢ならない」とし「時には軍隊を使用すべき時もある」と話した。27日の演説では「47年間、イラン政権は『米国に死を』と叫び続け、終わりのない流血を展開してきた。我々は重大な決定をしなければいけない」とも述べた。その後、トランプ大統領は普段のように大統領専用機に乗ってフロリダ州マールアラーゴに移動した。 そして翌日の土曜日の28日午前1時15分（米東部時間基準、イラン基準午前9時45分）、イランを狙った大規模な空襲が行われた。トランプ大統領が「重大な決定」に言及してから約8時間後だった。 ウォールストリートジャーナル（WSJ）によると、トランプ大統領の決断がある前、米情報当局はイランが米国の目標物への先制攻撃を考慮しているという情報を入手した。米国が先に動かなければ被害が増えるという判断からトランプ大統領が決心した可能性が提起される。 トランプ大統領はマールアラーゴの臨時状況室で作戦状況を夜通し見守った。1月初めにマドゥロ大統領を拘束・移送作戦をした時もトランプ大統領はマールアラーゴで状況をモニターした。 今回のイラン攻撃には米国の自爆ドローン部隊「タスクフォース・スコーピオン・ストライク」が初めて実戦投入された。米中央軍司令部は「低費用一方向攻撃ドローンを初めて実戦で使用した」と明らかにした。この無人機はイラン製「シャヘド（Shahed）」ドローンをモデルに開発された小型自爆ドローンだ。今回の空襲でイラン31州のうち24州で空襲被害が発生し、少なくとも約200人が死亡、約740人が負傷したという。半面、イランもイスラエルのテルアビブなど主要都市を狙ってミサイル・ドローンを発射しながら直ちに反撃したが、大半は防空網で遮断された。 今回のイラン空襲でトランプ大統領が主導する軍事作戦のパターンが表れたという評価だ。昨年6月のイラン核施設空襲、1月のマドゥロ大統領逮捕、そして今回のイラン空襲はすべて▼相手国との交渉前または交渉継続状況で▼土曜日の比較的早い時間に奇襲的に▼核心目標物を外科手術するように精密打撃したという共通点がある。